動画でわかるカーリットHD

カーリットグループは、塩水の電気分解技術を起点として、長きにわたり日本の産業を支えてまいりました。その間、産業構造は激変しましたが、その度に企業価値創造の道を模索し、努力を重ねました。1990年以降は、各社への資本参加により総合力向上を図り、グループとしての企業価値を高めてまいりました。

カーリットHDの社名の由来

創業者 浅野総一郎(1848年〜1930年)
創業者浅野総一郎(1848年〜1930年)創業者の浅野総一郎が火薬類の国内自給を目指して北欧スウェーデンからカーリット爆薬を技術導入したことから始まりました。社名は「カーリット爆薬」 に由来しています。

カーリットHDの歴史を知る

  • 1910年代~
  • 1940年代~
  • 1970年代~
  • 2000年代~
  • 1918年創業者浅野総一郎が浅野同族会社に製薬部を新設塩と電気を主原料とするカーリット爆薬の特許取得

    創業者 浅野総一郎(1848年〜1930年)
  • 1919年保土ヶ谷工場を建設カーリット爆薬の製造・販売開始

  • 1928年佐久発電所(現 東京電力佐久発電所)を建設

  • 1934年日本カーリット㈱群馬工場を建設

  • 1939年研削材「サクランダム」の製造・販売開始

  • 1946年鉄道用信号焰管の製造・販売開始

  • 1949年東京証券取引所に上場除草剤「デゾレート」の製造・販売開始

  • 1953年繊維用漂白剤「シルブライト」の製造・販売開始
    広桃水力発電所を建設

  • 1962年「硝安油剤爆薬」の製造・販売開始

  • 1964年ロケットの固体推進薬原料としての「過塩素酸アンモニウム」の製造・販売開始

  • 1966年自動車用緊急保安炎筒「ハイフレヤー」の製造・販売開始

  • 1971年高速道路用信号焰管「ロードフレヤー」の製造・販売開始

  • 1975年次亜塩素酸ソーダ電解発生装置「ハイポセル」の製造・販売開始

  • 1983年金属電極「エクセロード」の製造・販売開始

  • 1985年有機導電材「TCNQ錯体」の製造・販売開始

  • 1990年導電性高分子の世界初の実用化に成功電気化学会技術賞・棚橋賞を受賞

  • 1991年ジェーシービバレッジ㈱を設立ボトリング事業を開始

  • 1994年半導体用シリコンウェーハの製造・販売を行う㈱シリコンテクノロジーを設立

  • 1995年日本カーリット㈱赤城工場を建設

  • 2001年導電性高分子アルミ固体電解コンデンサ「PC-CON」の製造・販売開始

  • 2006年ガラス破壊具付自動車用緊急保安炎筒
    「ハイフレヤープラスピック」の製造・販売開始

  • 2010年ジェーシービバレッジ㈱改めジェーシーボトリング㈱を設立。佳里多(上海)貿易有限公司を設立

  • 2012年工業用塗料販売・塗装工事を行う富士商事㈱、耐火・耐熱金物の製造・販売を行う並田機工㈱へ資本参加

  • 2013年日本カーリット㈱の株式移転により純粋持株会社であるカーリットホールディングス㈱を設立。上下水道・排水処理施設等の設計を行う㈱総合設計へ資本参加電池試験所を設立

  • 2014年自動車及び建設機械向け各種スプリングの製造・販売を行う東洋発條工業㈱へ資本参加

  • 2015年合成樹脂原料の販売を行う三協実業㈱へ資本参加

  • 2017年ロケット推進薬研究施設を建設

  • 2018年創業100周年を迎える

カーリットHDの組織体制

※図の部分は横にスクロールできます。

Carlit Holdings - 化学品・ボトリング・金属加工・エンジニアリングサービス
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事業領域/主な製品とは?

A C G H I B E D F O N J M L K
  • 化学品事業

    B D L:化薬分野/E:受託評価分野/A F J:化成品分野/K:電子材料分野/C:セラミック材料分野/M:半導体用シリコンウェーハ

  • ボトリング事業

    N:ペットボトル飲料 、缶飲料、委託品

  • 金属加工事業

    G:耐熱炉内用金物/H:各種金属スプリングおよびプレス品

  • エンジニアリングサービス事業

    I:建築・設備工事、塗料販売・塗装工事/O:構造設計

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業績ハイライト

  • 売上高(百万円)

    ※2021年度より「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号)等を適用
  • 営業利益(百万円)

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カーリットHDの目指す未来

カーリットグループは、創業当時から社会と人びとに貢献することを使命と考え、事業活動を通じた価値創造に挑戦し続けています。経営理念を実現するために、2030年のありたい姿を設定し、2022年度を初年度とする中期経営計画の策定とマテリアリティの見直しを行いました。計画の遂行を通し、人びとの幸せな暮らしを支え持続可能な社会に貢献してまいります。

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